社長挨拶

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お客様から信頼を礎に選択されるパートナーとして。

取締役社長 新 泰彦の写真

株式会社ニュージェイズのホームページをご覧頂き誠にありがとうございます。

ニュージェイズは、JSR物流の運輸部門に源を発し、2003年に日本石油輸送(JOT)グループの傘下に入った新しい輸送会社です。発足当時は洋紙コーティング用ラテックスが主力商品でしたが、時代の変化とともに業容を拡大し、従来からのラテックスに加え各種化成品輸送とクリーンエネルギーとして社会生活に定着したLNG(液化天然ガス)輸送を手掛け、一般石油製品以外の総合液体輸送専門会社として、四日市のみならず中部地区の数多くの企業とお取引をさせて頂いております。

輸送モードにつきましても、本業の陸上輸送に加えて、日本石油輸送で長年培ってきた鉄道貨物輸送や海上輸送を組み合わせることで、お客様にとって最適な輸送方法をご提案させて頂きます。

JOTグループ統一の「安全を仕事の中心に SAFTY 1st」をスローガンに掲げ、お客様に安全と信頼をお届けしています。今後もお客様から信頼を礎に選択されるパートナーとして、ご期待に添えるべく誠心誠意努力してまいる所存です。引き続き一層のご支援を賜りますようお願い申し上げます。

取締役社長新 泰彦

基本方針

policy
Reliable Transportation

お客様に
信頼される輸送の提供

をモットーに。

株式会社ニュージェイズは、「お客様に信頼される輸送の提供」をモットーに、顧客ニーズを的確に捉えた、安全で効率的な輸送システムを提供します。

また、品質教育の強化を図り、顧客満足の達成、業務の拡大、並びに経営体質の改善を継続的に図ることを、基本方針としています。

沿革

history

2003年4月

株式会社ニュージェイズ設立

2006年9月

グリーン経営認証登録

2006年12月

安全優良事業所認定登録

2007年9月

小古曽新社屋へ移行

2009年7月

LNG輸送の開始

2009年10月

冷蔵コンテナ再塗装事業開始

2010年4月

楠事業所へスプレッダーリフト配備

2013年2月

出資が日本石油輸送株式会社100%となる

2018年6月

四日市消防本部より優良危険物事業所表彰を授与

2021年11月

本社車庫内に高所作業設備完成

会社概要

outline
社名
株式会社ニュージェイズ
所在地
本社:
〒510-0958 三重県四日市市小古曽3-2-15
楠事業所:
〒510-0103 三重県四日市市楠町北五味塚1510-67
TEL / FAX
本社:
TEL 059-349-1800 / FAX 059-340-5959
楠事業所:
TEL 059-397-7676 / FAX 059-397-7677
設立
1960年10月 ※2003年3月に現在の社名に変更
資本金
4,800万円(出資比率:日本石油輸送 100%)
事業内容
  • テラックス等化学製品およびLNG等高圧ガスの輸送
  • 大型自動車の車検・点検整備及びコンテナの修理、再塗装
保有資格
  • 一般貨物自動車運送事業
  • 第1種貨物利用運送事業
  • 第2種貨物利用運送事業(鉄道輸送/内航船輸送)
  • 中部陸運支局指定整備工場
  • 産業廃棄物収集運搬事業
  • 特別産業廃棄物収集運搬事業
  • 有機溶剤作業主任者
各種認証取得
  • 一般貨物取扱
  • 危険物取扱
  • 特定化学物等取扱
  • 毒物劇物取扱
  • 高圧ガス取扱
  • 有機溶剤取扱
  • 自動車法定点検取扱
  • 民間車両検査取扱
経営認証
  • Gマーク(安全性優良事業所)認定
  • グリーン経営認証

本社

楠事業所

JOTグループの一員として

shift for the next

JOTグループの経営理念

Service is my business

奉仕こそ我が務め

JOTグループでは、創業の精神である社是およびJOTグループが目指すべき方向の道しるべ、心構えを表したJOTグループ・ミッションを経営理念と定め、この経営理念を従業員一人ひとりが誠実に実践することで、社会から必要とされ、社会とともに発展していく企業グループを目指してまいります。

JOT公式サイトはこちら
SAFETY 1st

安全「SAFETY 1st」
すべての事業の中心に。

JOTグループでは、すべての活動の中心に「安全」を据え、安心でクオリティの高い輸送サービスをお客様に提供するため、「グループ安全対策本部」にて策定された方針や活動計画に基づき、グループ会社の安全推進組織を推進母体として、さまざまな安全対策・活動を実施しています。車庫業務ワークショップ、安全推進者合同研修会の開催や現場レベルでの小集団活動のほか、安全確保に関する教育・研修面にも力を入れており、トップダウン&ボトムアップの両方向から、グループ一体となって「SAFETY 1st」に取り組んでいます。